3つのポリシー

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アドミッション・ポリシー

21世紀、デジタルコミュニケーションは、一般生活者の常識を遙かに越えて発達を続けている。これを支えるコンピュータとネットワーク技術は、着実に進化し、その勢いはいまだ止まる気配をみせていない。デジタルコミュニケーションが発達した近未来社会のモデルとして世界的に認知されるようになった日本においては、生活のデジタル化は、様々な企業活動をベースに、一般社会に広がってきている。しかし、デジタルコミュニケーションの利用については、スタートラインが見えたといえる状況であり、これからが超高度情報化社会を創造する時期に入る。本格的なデジタルコミュニケーションの利用が提案され実行されることにより、21世紀からの人類社会は、大きな変革を見せることとなる。その変革を起こす人材を育成する目的で、学校教育法の定める専門職大学院として設立されたのが「デジタルハリウッド大学院」である。

本大学院では、これからの社会のリーダーたちが持たなければならない要素は、「ビジネス」「クリエイティブ」「ICT」であると定義し、それぞれの分野をバランス良く身に付け融合できる人材を育成するため、既存の大学院には見られない革新的な教育課程を用意し、修了者に「デジタルコンテンツマネジメント修士」を付与している。よって本大学院では、以下のような人材を募集する。

  1. 「ビジネス」「クリエイティブ」「ICT」のいずれかの分野において、実務経験を積んでいる。あるいは、基盤となる教育(四年制大学卒等)を受けている人。
  2. 以下の3、4、5のいずれかを実現するために、本学において、主体的に学習し、積極的に活動する意志と意欲を持つ人。
  3. クリエイティビティを核として、ビジネスにイノベーションを起こす意志と意欲を持つ人。
  4. デジタルコミュニケーションを基盤として、新しい産業や新しい文化を創造する意志と意欲を持つ人。
  5. これからの社会を牽引するリーダーとして、よりよい人類社会の構築に取り組む意志と意欲を持つ人。

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ディプロマ・ポリシー

本学は、本格的なデジタルコミュニケーションの利用を提案し実行することによる人類社会の変革を起こす人材を育成するべく設置された。「ビジネス」「クリエイティブ」「ICT」の分野をバランス良く身に付け融合し、先見性を備えた構想力と、それを実装することができる能力をもつ社会的なリーダーを輩出する。

従って、本学デジタルコンテンツ研究科デジタルコンテンツ専攻における学位授与の方針は、以下のものを満たすこととする。

  • 人間社会がより豊かに持続する社会をつくるためのビジネスに関する学識と能力を修得すること。特にデジタルコンテンツ関連の産業については専門的かつ横断的に学び、自らが実務家として構想できるようになること。
  • 広く周囲の人材や企業を巻き込み、自らの構想の可能性を広げるための手段と感覚としてのクリエイティビティを修得すること。構想するコンテンツが社会にどのような影響を与えるのかを判断できること。
  • 基本的なICTの在り方とそれを動かすための知識と技術を修得し、社会に実装されるICTの動向と近未来における活用の可能性を予測できること。
  • 計画したことの実装を行うために、デジタル技術を利用した制作方法を身に付け、自らデモコンテンツ(プロトタイプ)を制作できる、または専門家との協同制作ができること。
  • 「ビジネス」「クリエイティブ」「ICT」の融合を体現するプロジェクトへの主体的な関与を通じて、修得した深い学識と卓越した能力を発揮し、自らが探求するテーマに活かすことができる実践経験を積むこと。
  • 人類社会の向かう先を見定め、人が人らしく生きるための文化・社会をつくることに役立つ意思をもって、独自のアイデアと計画を提案できること。また、それが実装された状態を具体的に他者に伝え、ヴィジョンを共有できること。

以上のことを満たすように設計されたカリキュラムを、本学大学院学則に定める期間在学し、所定の授業科目を履修して34単位以上を修得することにより、高度な専門的職業人に必要な理論と実務の両面にわたる能力を備えた者に、デジタルコンテンツマネジメント修士(専門職)を授与する。

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カリキュラム・ポリシー

本研究科は、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、以下の方針に従って教育課程を編成し実施する。具体的な指導の仕組みと科目・教員の配置については、理論と実務を架橋する教育を行う観点から、教員と事務局で構成する専門委員会の協議により毎年度見直しを行う。

教育課程 編成方針

教育課程 編成方針 本研究科のカリキュラムは、「ビジネス(B)」「クリエイティブ(C)」「ICT(I)」 およびその融合領域に体系化された「専門科目群」を中心に、これらを活かすための「基盤科目群」と、DCM(デジタルコンテンツマネジメント)修士に必要な実行力、マネジメント力等を養成する「研究実践科目群」を配置している。そして、これらの科目群で修得した知識・スキル等が「修了課題制作」として最終のアウトプットに収斂するよう編成している。

【1】基盤科目

デジタルコミュニケーション時代をリードする人材にとって基盤となる知識、感性、能力等を広い視野から俯瞰し、体得する。本科目群は以下に分類される。

  1. イントロダクション
    デジタルコミュニケーションの本質を修得
  2. アビリティ
    ビジネスプロデューサーとして必要なリーダーシップ、発想力、対人コミュニケーション等を修得
  3. ナレッジ
    知的財産権や振興政策等コンテンツビジネスを取り扱ううえで必要な知識を修得
  4. スキル
    3DCG(コンピュータによる3次元(立体)画像表現)やWebプログラミング等制作の実務に関する知識、スキルを修得。自らデモコンテンツ(プロトタイプ)を制作できる、または専門家との協同制作ができることを目標として、コンテンツ制作のワークフローを体験的に学修。

【2】専門科目

「ビジネス」「クリエイティブ」「ICT」の各分野、および複数分野の融合領域における専門知識や実践的手法を修得する。以下の6つのモジュールがあり、一つの分野だけでなく、分野を跨った融合領域に関する専門知識、スキル等も修得する。

  1. ビジネス(B)系モジュール
  2. クリエイティブ(C)系モジュール
  3. ICT(I)系モジュール
  4. B+C 融合系モジュール
  5. B+I 融合系モジュール
  6. C+I 融合系モジュール

【3】研究実践科目(ラボ)

担当教員が専門とする領域のもとで設定されたテーマに、少人数のゼミ形式で取り組む。社会で実践できるビジネスプラン(事業計画)やコンテンツを創造する過程を通じて、実行力、融合力、マネジメント力を身につける。

【4】修了課題制作

研究成果の集大成として、新規性があり、かつ産業界側からの要望に適した、理論と実務を架橋するテーマについて、デジタルコンテンツやICTを活用したビジネスプランおよびデモコンテンツ、修士論文、研究報告書、または作品を作成し、修了課題制作として仕上げ提出する。主査となる教員の他に、2名のアドバイス教員を置き、「ビジネス」「クリエイティブ」「ICT」の総合的な視点から指導を行う。

【5】産学官連携による研究推進

企業・自治体等との連携により、拡張的な実践経験を培う特別プログラムを実施する。課外授業または研究実践科目群の「プロジェクト科目」として設置する。また、外部からの要請または本学からの提案により、本学の産学官連携センターがコーディネイトを行い、有志またはラボ単位での受託研究や共同研究を行う。

教育課程 実施方針

【1】実務家教員の配置

自身のビジネス展開のなかで培った経験やリアルなニーズを捉える鋭い感覚を持つ実務家教員を主に配置している。

【2】クォーター制の採用

様々なテーマで学ぶための科目の配置の柔軟性、社会人院生の履修計画の利便性の向上等を目的とし、1年を4学期に区分している。院生は、例えば所属企業の繁忙期を避けて当該クォーターの履修科目数を調整できる。また、産業界で活躍する実務家教員も大学院における指導時期を集中的に行うことができる。

【3】FS(フィードバックシート)の実施

教員の指導の質向上や、院生の能動的な授業参加を促進するため、院生は毎回の授業後にFS(フィードバックシート)を提出する。教員はFSを確認することで学生の理解度等を把握することができ、そこに記載された質問や要望については、翌週の授業にて回答や反映をしてゆく。本学ではこのFSによるコミュニケーションを徹底するため、授業の出欠席をFSの提出の有無によって管理している。

【4】修了課題制作の段階的指導

修了課題制作は入学直後に開催される「新入生合宿」にはじまり、学事イベントを軸として段階的に指導を行う。研究テーマ案について教員・院生等からフィードバックを得る発表会や、専任教員の指導方針と研究テーマ案のすり合わせを行う「指導教員マッチング」等を経て2年次の履修登録までに指導教員を決定する。指導教員の専門領域以外からも指導・助言を得る機会として「BCI相談会」を行い、研究設計を精査していく。その後、登録内容の審査と進捗報告を行う「中間発表」を経て、合否審査を行う「最終発表」へ至る。
(参照:下図「修了課題制作の流れ」)

修了課題制作の流れ

【5】成果発表会の実施

年度末に、合格した修了課題制作の中で優秀なものの発表、および研究実践科目(ラボ)の年間活動発表等を行う成果発表会を実施する。単なる発表会ではなく、産学官の各方面から聴衆を募り、研究成果とのマッチングを行う。また、修了生や有識者の講演、ステージ演出等によるエンタテインメント性を重視する。年間の学事の集約点であり、本学での研究成果のゴールとして設定することで期限までに成果を出す文化・環境、挑戦する姿勢を醸成する重要な装置の一つとして教員と事務局で構成する実行委員会が企画・運営を行う。

【6】実装支援

修了課題制作や本学が促進するテーマでの研究テーマについて、計画やデモに留まらず実装する意義があると強く認められるものについては、学内でのコンペティションを経て、開発費等を助成する実装支援を行う。

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