コミュニケーション概念の確立を目指す『ユビキタスメディア研究室』を開設

6月1日、次世代メディアの影響下における生活者の行動分析を研究テーマとする『ユビキタスメディア研究室』（以下、UML）を開設しました。

UML代表には当大学院で「通信と放送の融合の中でのITビジネス論」を担当する荻野健一客員教授が就任しました。

今 日のコミュニケーション環境は、デジタル技術の進歩に伴ってメディアが多様化し、放送と通信の融合が手法の複雑化に拍車をかけているのが現状です。その ため市場では、さまざまメディアを駆使してクロスメディア展開できるメディア・プロデューサーを望む声が増えています。UMLではそうした社会環境の変化 に対応すべく、企業と生活者がユビキタスメディアを通じて効果的にコミュニケーションできる概念を確立し、優秀なメディア・プ ロデューサーの育成、輩出に貢献したいと考えています。

UMLにおける研究メインテーマは、様々なメディアにおける広告やコンテンツの有用 性を検証し、メディア接触における生活者の行動変化の要因を明らかにす ることです。生活者とメーカーが活用できるユビキタスメディアのコミュニケーション概念構築のため、マーケット単位でのコミュニティを活用してメディア接 触による行動変化分析を行います。これを応用することで、企業と生活者にとって的確で親和性の高いコミュニケーションシステムの確立といった課題につい て、産学官での連携による研究を進めていく予定です。

本年度は「マーケット別の行動分析」として、世界的に広く研究開発されるようになったライフログ※１技術を応用し、ライフログの測定・分析ソフトの開発と 生活者の生活動線における行動測定調査を行う予定です。調査結果は統計的に分析し、メディア接触における行動変化ポイントを導き出す考えです。
※１：『ライフログ』とは、ユーザの行動記録（Life）を継続的にデータ化して記録(log)する方法や概念。

«UML の特長»
１．世界的に研究が進むライフログ技術をベースにメディア接触による行動変化を測定する
２．生活者の深層心理に及ぶ行動変化を明らかにするコミュニケーションシステムを開発する
３．今まで不明確だったコンテンツの効果測定を定義するための基礎研究である
４．メディア・プロデューサーの育成プログラムで行動変化測定データが効果的な教材となる
５．市場導入を前提とした産学官連携研究プロジェクトでの共同研究である

«荻野健一UML 代表について»
80 年代に、CI 計画ディレクターを経て、食品メーカーでの商品開発・宣伝販促を担当した後に独立。 90年代に、大手広告代理店でプランニングを手がけ、シンクタンクではユビキタスメディアについて研究、開発を行う。 1998 年より、テレビ局においてクロスメディアの研究とビジネスモデル構築を手がける。
2006年より、デジタルハリウッド大学大学院にて放送と通信の融合とクロスメディアの研究を行う。2007年に客員教授に就任し、現在に至る。